FTSEグローバル・オールキャップ・インデックスとは【MSCIと比較】

FTSEグローバル・オールキャップ・インデックスとは

FTSEグローバル・オールキャップ・インデックスは、先進国から新興国まで全世界の株式市場の動きを表している株価指数です。大型株から小型株まで網羅していて、約9,000銘柄もの株式から構成されています。

FTSEグローバル・オールキャップ・インデックスに連動するインデックスファンドに投資すると、世界中の株式にまるごと投資するのと同じような運用成績を得られます。この指数を連動対象とするETF「VT」の国・地域別の構成比は以下のとおりです。

このように、半分以上がアメリカから構成されています。次に、具体的な構成銘柄を見ていきましょう。上位10銘柄は以下のとおりです。

銘柄単位で見ても、アメリカの会社を中心に構成されていることがよくわかります。また、会社の規模が大きい台湾の銘柄がランクインしているのも特徴的です。

MSCI ACWIとの比較

FTSEグローバル・オールキャップ・インデックスと同じような全世界株価指数に、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（MSCI ACWI）があります。eMAXIS Slim全世界株式（オール・カントリー）の連動対象として知られている指数です。

2つの指数の最大の違いは、構成銘柄に小型株が含まれているかどうかです。

高い分散効果

小型株を含まないMSCIの指数が約3,000銘柄であるのに対して、小型株を含むFTSEの指数は約9,000銘柄となっています。よって、FTSEグローバル・オールキャップ・インデックスに連動するインデックスファンドに投資したほうが、より高い分散効果を期待できます。

二重のコスト

ただし、構成銘柄が多ければ多いほど、そのぶん指数への連動は難しくなります。ですので、FTSEグローバル・オールキャップ・インデックスを連動対象とする日本国内の投資信託は、ファンドが株に直接投資するのではなく、海外ETFを介して間接的に投資しています。

海外ETFには経費率という形でコストがかかるため、投資信託にかかる信託報酬と合わせて、二重のコストを負担しなければならないことは理解しておきましょう。

たとえば、楽天・全世界株式インデックス・ファンドの場合、投資信託にかかる信託報酬0.132％に加えて、海外ETFにかかる経費率0.06％程度があるので、実質的な負担は合計0.192％程度となります。

連動対象としている投資信託

FTSEグローバル・オールキャップ・インデックスを連動対象とするインデックスファンドには、以下の3銘柄があります。

楽天・全世界株式インデックス・ファンド

インデックスファンドの世界シェアNO.1であるバンガード社が運用するETF「VT」を主な投資対象としていることが特長です。なお「VTI」や「VXUS」も投資対象としています。信託報酬は0.192％程度と少し割高となっています。

SBI・V・全世界株式インデックス・ファンド

楽天・全世界株式インデックス・ファンドと同じく、「VT」を投資対象としている投資信託です。信託報酬は0.1338％程度と楽天よりも低く設定されています。

SBI・全世界株式インデックス・ファンド

信託報酬が0.1022％程度であり業界最低水準となっていることが特長です。

注意すべき点は、FTSE社ではなくS&Pダウジョーンズ・インディシーズ社が算出している指数に連動する海外ETFを、投資対象に含めていることです。

連動対象とは異なる指数に連動するETFを使って運用しているため、「指数への連動を目標としているインデックスファンドの運用方法としていかがなものか？」という懸念があります。

連動対象としているETF

FTSEグローバル・オールキャップ・インデックスを連動対象とする海外ETFに、バンガード・トータル・ワールド・ストックETF（VT）があります。先に少し紹介しましたが、このETFこそが、楽天・全世界株式インデックス・ファンドなどの投資対象です。

世界最大級の運用会社であるバンガード社が運用しているETFで、投信ブロガーが選ぶ！ Fund of the Yearでも全15回中13回もトップ10入りするなど根強い人気で、多くの投資家たちから支持されています。

楽天・全世界株式インデックス・ファンドではなく、VTに直接投資すれば、経費率0.07％と凄まじい低コストで、全世界の株式へ分散投資できます。

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FTSE社とは【主な指数一覧】

FTSE社は、指数の算出を専門に行い、金融データの提供をしているイギリスの会社です。読み方は「エフティーエスイー」もしくは「フッツィー」です。

FTSE社が算出している代表的な指数には、FTSEグローバル・オールキャップ・インデックスのほかに以下のようなものがあります。

また、FTSE社は、韓国を先進国として定義していることが特徴的です。FTSE社と同じように指数を算出しているMSCI社は、韓国を新興国として定義しています。

たとえば、MSCI社の指数に連動する「eMAXIS Slim 先進国株式インデックス」と、FTSE社の指数に連動する「楽天・新興国株式インデックス・ファンド」に投資した場合、韓国が投資先から漏れてしまうので注意しましょう。