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投資信託の基礎1 - 投資信託ってなに?

投資信託にかかる手数料

投資信託にかかる手数料の例
(※SBI証券より引用)

投資信託には、主に3つの手数料がかかります。

  • 販売手数料(購入時手数料)
  • 信託報酬(運用管理費用)
  • 信託財産留保額

これらは投資信託説明書や、証券会社などで確認することができます。とくに販売手数料と信託報酬は、投資信託の運用成績を左右するものです。運用をはじめる前に、この手数料がどれだけかかるかチェックしておきましょう。では、手数料についてくわしく見ていきましょう。

販売手数料とは?

販売手数料は、投資信託を買う時に支払う手数料のことです。手数料率は購入価格の0~3%です。販売手数料が0%の投資信託は「ノーロード投資信託」とよばれます。

また、同じ投資信託でも販売会社によって手数料率が異なる場合があります。手数料率は、大手証券会社に比べてネット証券のほうが低い傾向にあります。ネット証券の中でも大手4社(SBI証券楽天証券マネックス証券松井証券)は、投資信託の販売手数料が完全無料です。

信託報酬とは?

信託報酬は投資信託を持っている期間中に、毎日支払われる費用です。これはファンドによって差があり、保有しているファンドに対して年率約0.05~3%かかります。

投資信託の中でも「日経平均株価」、「TOPIX」、「NYダウ」などの株価指数と連動するように作られたインデックスファンドは、信託報酬が低い傾向あります。

積極的に利益を追求するアクティブファンドは、投資信託を構成する銘柄のリサーチ・組み換えなどにコストがかかり、信託報酬が高くなる傾向があります。

信託財産留保額とは?

これは投資信託を換金するときにかかる費用です。投資信託はさまざまな「株」や「債券」をまとめて運用しています。そして換金するためには費用がかかります。

この費用を投資信託を持ち続ける、別の投資家に負担させるの不公平なので、信託財産留保額という形で費用を負担するという仕組みです。これもファンドによって異なりますが、だいたい0~0.5%かかります。

投資信託にかかる手数料は、運用成績の良い・悪いに関わらず支払うものです。ここでかかるコストは、将来のリターン(儲け)に影響する部分なので、なるべく低く抑えたいです。先にも書きましたが、販売手数料は同じファンドでも購入窓口によって異なる場合があるので注意しましょう。

また、信託報酬は投資信託を持っている期間中は日々支払われる費用です。信託報酬の高さは、運用成績の良さと必ず比例するものではないので注意しましょう。

【参考ページ】

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