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投資信託の基礎1 - 投資信託ってなに?

投資信託にかかる手数料

投資信託にかかる手数料の例

(※SBI証券より引用)

投資信託には、主に3つの手数料がかかります。1つ目は「購入時手数料(販売手数料)」、2つ目は「運用管理費用(信託報酬)」、3つ目が「信託財産留保額」です。これらは投資信託説明書や、証券会社などで確認することができます。とくに購入時手数料と運用管理費用は、投資信託の運用成績を左右するものです。運用を始める前に、この手数料がどれだけかかるかチェックしておきましょう。では、手数料についてくわしく見ていきましょう。

購入時手数料とは?

購入時手数料(販売手数料)は、投資信託を買う時に支払う手数料のことです。手数料率は購入価格の0〜3%です。これは証券会社によって異なる場合があります。大手証券会社に比べてネット証券は購入時手数料が低いです。また、手数料が無料の投資信託は「ノーロード投資信託」とよばれます。

運用管理費用とは?

運用管理費用(信託報酬)は投資信託を持っている期間中に、毎日支払われる費用です。これはファンドによって差があり、保有しているファンドに対して年率約0.05〜3%かかります。投資信託の中でも「日経平均株価」「TOPIX」「NYダウ」などの株価指数と連動するように作られたインデックスファンドは、運用管理費用が低い傾向あります。積極的に利益を追求するアクティブファンドは、投資信託を構成する銘柄のリサーチ・組み換えなどにコストがかかり、運用管理費用が高くなる傾向があります。

信託財産留保額とは?

これは投資信託を換金するときにかかる費用です。投資信託は様々な「株」や「債券」をまとめて運用しています。そして換金するためには費用がかかります。この費用を投資信託を持ち続ける、別の投資家に負担させるの不公平なので、信託財産留保額という形で費用を負担するという仕組みです。これもファンドによって異なりますが、だいたい0〜0.5%かかります。

<手数料のまとめ>

投資信託にかかる手数料は、運用成績の良い・悪いに関わらず支払うものです。ここでかかるコストは、将来のリターン(儲け)に影響する部分なので、なるべく低く抑えたいです。先にも書きましたが、購入時手数料は同じファンドでも購入窓口によって異なる場合があるので注意しましょう。

また、運用管理費用は投資信託を持っている期間中は日々支払われる費用です。運用管理費の高さは、運用成績の良さと必ず比例するものではないので注意しましょう。

【参考ページ】

初心者向けおすすめ投資信託 : ノーロードファンドを中心に、運用コストが低い投資信託を紹介しています。


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